続・振り向けばイエスタディ３９

「アメリカで入手している情報を見る限り、中韓は本気ですね」「・・・そうか」松山１佐は日本に警告を与えてもらうため着任して間もない帖佐陸将補を頻繁に訪ねるようになっている。実際、国防総省では在日米軍の軍人の家族の避難が検討されていて杉本は接触した担当者から「日本がカウンター・メジャー（敵基地攻撃）を実施する可能性はあるのか」と確認されたらしい。つまりに自衛隊が韓国軍の基地を攻撃すれば在韓米軍の家族も対象に加えなければならなくなると言うことだ。一方、岡倉が担当する国務省も日韓両国に在留しているアメリカ人の国外脱出を研究しているようだが、日本在住のアメリカ人は６万人弱と意外に少なく新型コロナ・ウィルス感染症で旅行者数が激減している民間航空会社の旅客機を動員すれば日本国内の空港の確保だけが問題のようだ。韓国はその半数以下なので余力で間に合うはずだ。
「中国の軍事介入は安全保障理事会に韓国側の正当性を承認させた上で戦争犯罪国である日本に対する懲罰権の行使として実施するようです。国連内では中国がアフリカ諸国に日本への非難決議に賛成するように働きかけを進めていますから準備が着々と進んでいると見るべきでしょう」国際連合憲章で「敵国条項」を規定する第５３条では１項「（前略）もっとも本条２項に定める敵国のいずれかに対する措置で、第１０７条（=安全保障の過渡的規定）に従って規定されるもの又はこの敵国による侵略政策の再現に備える地域的取極において規定されるものは関係政府の要請においてこの機関がこの敵国による新たな侵略を防止する責任を負うときまで例外とする」２項「本条１項で用いる敵国と言う語は、第２次世界大戦中にこの憲章のいずれかの署名国の敵国であった国に適用される」と明記されていて中国と韓国は２項の旧敵国である日本が「侵略行為の再現」と判定される行為を犯し、実際は犯さなくても犯したように演出しているところだ。現段階では海空自衛隊内の反韓過激派のパイロットが操縦する対潜哨戒機が韓国海軍の艦艇に空対艦ミサイルを発射して撃沈し、緊急発進機が攻撃態勢に入ったため韓国空軍機が自衛措置として撃墜したところまで来ている。
「外務省でも現状は把握していてかなりの頻度で東京に報告しているんだが、石田政権は新型コロナの打撃から経済を復興させるには中国市場への積極的な進出しかないと考えているから敵視することはできないようだ」「元銀行員だけに何でも経済優先なんですね」「バブルに踊り狂って終われば潰れた銀行だがな」帖佐陸将補は石田政権が成立してから赴任しただけに管（くだ）政権が退陣に追い込まれた経緯や都道府県知事選挙どころか片田舎の町村長選挙並みだった自民党の総裁選挙を見てきたので石田政権に対する不信感にも厳しいものがある。
「閣下は次に何をやってくると思われますか」「中国が常任理事国として懲罰権を行使するには日韓の軍事衝突では弱いな。おそらく空自機が中国軍機を撃墜するか、海自機が中国の艦艇を撃沈するかして日中の軍事衝突を演出するだろう。実際に自衛隊側が手を出さなくても自爆自沈で撃沈されたことにする報道手法は実証済みだ。海自の時は対潜哨戒機を撃墜して口封じしたが、空自の時には生き残ったパイロットを反韓過激派にして証言を全て虚偽に仕立て上げた。おまけに日本のマスコミも同調して加倍政権による自衛隊の右傾化、危険体質と批判キャンペーンを大々的に展開したから石田政権は完全に及び腰だ。今では在日半島人と中国人が全国の駐屯地と基地を包囲して抗議デモを繰り返している。日本には中国人が７９万人、韓国人が４４万人、朝鮮人が３万人もいるんだ。日本国内で反日暴動を起こされればアメリカの中国と半島の移民団体が計画しているような反日デモではすまないぞ。敗戦後は韓国の李承晩政権が戦争被害者だと言い立ててＧＨＱが取り締まりを控えたのを好いことに三国人と称してしたい放題の悪事を働いたんだ。あれが再現されると自衛隊は防衛出動の前に治安出動しなければならなくなる」帖佐陸将補はモリヤ佳織陸将補よりも若く５０歳代前半なので敗戦直後の混乱ば経験していないはずだが、郷中教育の気風が残る鹿児島でも大隅半島側の桑原郡の出身なので戦中戦後に八幡や小倉で働いて帰郷した大人たちから数多くの体験談を聞いて育ったのだろう。そう言えば前任者の渡辺陸将補は帰国して沖縄の第１５旅団長に就任したはずなので日中開戦となれば現代の牛島満中将になる。牛島中将も鹿児島県の出身だった。
「もう１つ気になっているのは国連内で中国とロシアの接触が急速に密接になっていることです。以前からアメリカとＥＵの連携に対抗するように両者の距離が縮まっていましたが最近は会議の合間にも頻繁に密談しています」「加倍政権はロシアの孤立化を避けるために努力していたが、マスコミが『北方領土の返還が目的だ』と報道して妨害していた」それは松山Ⅰ佐も名寄で勤務していた頃、日露首脳会議が開かれる度に北海道のマスコミは「北方領土返還への期待」を扇動し、成果がなければ失望を前面に出して報じていた。それをプーチン政権への取材で伝えて加倍首相の高度な政治判断も低次元な領土の係争になってしまっていた。