やはり安倍政権＝尾身会長の対策は正しかった。

現在、２０１９年の春節に共産党中国が世界に拡散させた細菌兵器が対策を無力化させるための変異を続けている新型の感染者が「過去最多を更新」とテレビが連呼するように大流行しています。
中国国内でも実態は人民解放軍の細菌兵器研究所がある武漢市で特異な症状を示すインフルエンザ患者が急増しているとの情報を得た安倍政権は前回の改選時には世界保健機関＝ＷＨＯ事務局長に推薦した我が国の感染予防医学の最高権威・尾身博士を会長とする専門家会議を立ち上げ、連日徹夜で対策を検討した結果、ヨーロッパやアメリカ、ＷＨＯの指導とは全く違う独自の対策を決定しました。
ヨーロッパでは相手構わず手当たり次第に検査し、陽性反応を示した感染者は医療施設に隔離したのに対して日本では流行が確認された地域からの入国者の２週間の隔離による経過観察を基本として抗体検査は入国者と感染者との濃厚接触者に限定しました。そして一般国民には行動制限を要請して人と人の接触を極限した上に「３密」を流行語にして距離感まで指導したのです。この結果、ヨーロッパでは医療機関に収容した感染者が当然のように発症しても当時は治療薬どころか予防方法も不明で、高熱患者には解熱剤の投与、呼吸困難に陥れば酸素吸入などの対処療法に終始せざるを得ず看護師や医師などの医療関係者の感染も急増して受け入れベッド数だけでない医療崩壊が続出しました。一方、日本では安倍政権の失策を演出したいマスコミは医療現場の負担を殊更に報じましたが、現場の医療関係者は確固たる使命感を持って職場を守り、尾身会長が最優先した通り医療機関の機能は維持され、世界でも最少水準の死亡者数を維持しました。
同時に安倍政権は共産党中国が細菌兵器と並行して開発していた予防薬には手を出さず、アメリカ２社、イギリス１社が開発を進めていた予防薬の確保を図り（開発費用を援助したと言う噂もある）、厚生労働省の承認審査を迅速化させてワクチン接種を開始したことで医療関係者の安全を守り、海外のような埋葬場所が欠乏する＝日本で言えば火葬の順番が決まらないような事態が発生することなく一応は沈静化しました。またワクチンまで軍政に対する経済制裁の対象とされた東南アジアの国家にワクチンを供与して共産党中国が粗悪品の予防薬を押しつけるのを阻止しています。
これを見ても尾身会長が薬師瑠璃光如来の化身であり、安倍首相が卓越した為政者だったことは明らかなのですがマスコミは絶対に認めず、報道バラエティー番組では経済ジャーナリストの肩書のコメンテーターに行動制限による経済的損失ばかりを批判させて感染拡大の防止は無視しています。
同時にマスコミは共産党中国が発生源であることやすでに国内各地で蔓延していたにも関わらず春節の海外渡航に拡散防止の制限を加えず、狙ったように日本とアメリカ、ヨーロッパに伝染させ、おまけで流行させた発展途上国には自国製の予防薬や衛生製品を売りつけた共産党中国の責任を取り上げることはありません。経済ジャーナリストが言う損失は全額、共産党中国に請求するべきなのです。