海外から吹いてきた「安倍元首相暗殺」に関する風の噂

沖縄付近で異常な動きを繰り返す大型台風に空気が掻き回されたのか海外の人脈から妙な噂が吹いてきました。野僧は２００８年にもタイ人の僧侶から日本では全く報じられていなかったチベットでの共産党中国による仏教弾圧＝僧侶虐殺の携帯電話で撮影した動画などの情報が届き、北京オリンピック聖火リレーの長野・善光寺からのスタートを阻止するべく活動しましたが、今回は某国の人脈が調査結果と推理を電話で手短に語っただけなので信憑性はないに等しく、何故か聞こえてきた噂話として記事にします。
日本では事件そのものよりも国葬の可否と旧・統一教会と自民党の関係ばかりが問題になっている安倍晋三元首相の暗殺事件ですが、人脈が所属する某国某部署の調査では「共産党中国の謀略だった可能性が極めて高い」と言う結論に至ったようです。
確かに安倍元首相は在任中から一帯一路戦略を阻止すべくアメリカと協力してインド、オーストラリアとの連携を確立し、ＮＡＴＯ軍の艦艇を相次いで来航させて威圧と牽制を加えるなど共産党中国にとっては肥大化する目の上の譚瘤のような存在だったのですが、運よく自分が感染拡大させた細菌兵器への対応を配下のマスコミに批判させることで退陣に追い込み、後任の菅政権も同様の手口で退陣させて一安心していたところ、安倍元首相はこれまでの元首相たちのように隠居を決め込むことはなくむしろ首相と言う公的立場と責任がなくなった分、自由に積極的な政策提言を始めて在任中以上の影響力を発揮するようになったのです。これはかつて共産党中国が鳩山由紀夫元首相を工作員の妻を使って操り、「元首相」の肩書で中国寄りの発言をさせて日本の外交を妨害した手法を逆の形で再現されることになり、ましてや退陣後も国民の絶大な信頼を維持している安倍元首相の影響力は鳩山元首相の比ではなく新たなる脅威の出現でした。
そんな安倍元首相が在任中にも共産党中国の再三の抗議にも関わらず可能な限りの支援を行ってきた某国に対して「共産党中国との有事には日本もアメリカと共同して介入する」と明言したことが永久排除＝暗殺を決定する理由になったようです。
犯行については安倍元首相が敬慕する祖父の岸信介首相が日本に誘致して霊感商法で国民の非難を浴びてきた旧・統一教会を選び、母親の強い勧誘で一時期入信していた（人脈の調査による）元自衛官に武器を自作させて実行させました。日本では旧・統一教会を「反共産主義」を標榜する右翼系宗教団体と思っていますが、実態は北朝鮮や中国を訪問した教組が日本で集めた巨額の献金を朝貢して臣従を誓った反日団体なので中国共産党の命令となればどんな役割でも進んで引き受けるはずです。
また暴力団対策法の現実を無視した異常な徹底を見ても判るように現在の各都道府県警本部長を務める警察のキャリア官僚は保身のため完全にマスコミに迎合していて安倍元首相への忠誠心は薄く、事件直後に発表した「旧・統一教会への怨恨」だけを動機として情報統制し、現在の国葬と自民党議員と旧・統一教会との関係に対する批判への伏線・導線をマスコミと協力して構築しています。確かにここまで万全な犯行は共産党中国以外には実施不可能に思いますが、言うまでもなく何の証拠もありません。