3日の夜、岸田首相の荒井勝喜秘書官・55歳がオフレコ=非公表を前提に「首相が国会で同性婚制度の導入に関して社会が変わっていく」と答弁したことに関する囲み取材を受けて「社会の在り方が変わる。でも反対している人も結構いる。秘書官室は全員反対で、私の身の回りも反対だ」と答え、さらに記者が「世論調査で若手の賛成が増えている」と反論すると「何も影響が判っていないからではないか。同性婚導入となると社会のありようが変わってしまう。国を捨てる人、この国にはいたくないと言って反対する人は結構いる」と持論を補足し、さらに「悪影響は思いつかない」と挑発されて「隣りに住んでいたら嫌だ。見るのも嫌だ。人権は尊重するが」と墓穴を掘りまくりました。おそらく荒井秘書官はオフレコと約束すれば「絶対に報道されない」と過信して「本音を訊きたがっている」と誠意をもって報道上の禁句を連発してしまったのでしょう。
確かに自然の摂理に合致した正常な性嗜好を持つ人間から見れば男同士が脛毛や胸毛を絡め合わせて抱き合い、髭面で肌を舐める前戯や口腔性交、男性器を肛門に挿入して亀頭が大便に塗れる性交や女同士が乳房を擦り合い、舌や指で互いに熟知している性感帯を刺激し合って男性器代わりの棒状の器具を女性器に挿入している光景は見るのも嫌なはずです(ポルノ映画では女性同士の愛欲シーンはありますが、それは一度に2人分の快楽に溺れる表情が見られるからでしょう)。
また隣りにそのような性嗜好の人が住んでいれば近所づき合いするにも一般的な常識が通用しないで「同性だから」と油断して家に踏み込めば性行為に引き込まれる不安を感じてしまうかも知れません。その意味では荒井秘書官の発言は大多数の正常な国民の心情を代弁しています。
しかし、平成以降のマスコミはアメリカの多様な見解や主張を1つでも多く発掘・列挙・紹介して読者・視聴者に取捨選択させることで思考させる報道姿勢から中世のカソリックの異端審問や魔女狩りの精神風土を継承しているヨーロッパの勝手に唯一絶対の正義を掲げ、それに対する反論・批判どころか疑問を示すことさえ許さない独善的報道に変質しているので現在は同性愛を普及させることで少子化を推進して、日本を衰退させることに異論を述べることは社会からの抹殺に相当する大罪なのです。
それでも問題なのは荒井秘書官にも日本国憲法第19条の「思想及び良心の自由は、これを侵してはならない」と第21条の「集会、結社及び言論、出版その他一切の表現の自由は、これを保障する」2、「検閲は、これをしてはならない。通信の秘密は、これを侵してはならない」とする基本的人権は保障されているのであって、公式発表ではない取材での発言で懲罰的に更迭されるのは明白な憲法違反です。
岸田首相は3人の閣僚をマスコミの批判報道に迎合して更迭していますが、このうち葉梨法務大臣については宴席での挨拶の笑えないジョークだったので突っ撥ねなければなりませんでした。それで憲法の番人である法務大臣を更迭させることに成功したマスコミは報道に憲法以上の強制力を獲得したつもりになったのでしょう。
- 2023/02/06(月) 13:07:40|
- 常々臭ッ(つねづねくさッ)
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